2026年7月31日
～ギフトの利用実態に関する調査～
若年層で相対的に高く、15〜24歳では22.2%
AIは使うがギフト選びでは使わない人でも、55.2%が「今後は相談したい」
オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」（https://giftmall.co.jp/souken/）は、過去1年以内にギフトを購入したことがある全国の15〜59歳の男女2,250名を対象に「ギフトの利用実態に関する調査」を実施しました。
その結果、現時点で約8割の人が何らかの形でAIを利用しているという回答を得ました。
ただし、ギフト・プレゼント選び（以下「ギフト選び」）でAIを使う人（グループ①）は現時点では14.8%、年齢別では若年層で相対的に高い（15〜19歳22.3%、20〜24歳22.2%）結果となりました。
さらに、AIは使うが、ギフト選びでは使っていない人（グループ②）でも55.2%が「今後は相談したい」と回答しました。現時点でAIを使っていない人（グループ③）でも、11.5%が今後のギフト選びにはAIを利用する意向を示しています。現在はギフト選びにAIを利用していない人も将来の利用意向が確認されており、ギフト領域でのAI活用は普及の入り口＝「黎明期」にあると当総研は捉えています。
また、希望する使い方を見ると、AIがギフトを提案する場合でも「AIが提示したリンクからそのまま購入したい」人は少数で、多くは自分でECサイトを検索するか、店頭で現物を確認して購入したいと回答しました。現時点においては、ギフトの選択肢を広げたり、発見するためにAIを活用しており、最終決定は自分で行うという利用実態がうかがえます。
1998年リクルート(現リクルートHD)入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020年7月ギフトモールに参画。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。総研立ち上げ以降、様々な調査を定期的に実施・発表し、数々のセミナーへの登壇、テレビや新聞、雑誌などメディアへの出演実績を重ねながら、次世代ギフトの形を精力的に探求。
まず全体像です。回答者2,250名は「AIをどのように使うか」で次の3つのグループに分かれます。ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）は14.8%（333名）で、年代別では若年層で相対的に高い傾向にあります（15〜19歳22.3%、20〜24歳22.2%、55〜59歳6.4%）。AIは利用しているが、ギフト選びには利用していない人（グループ②）が全体の64.7%（1,456名）、現在のところAIを利用していない人（グループ③）が全体の20.5%（461名）となっています。
注目すべきは将来意向です。AIは使うが、ギフト選びでは使わない人（グループ②）のうち55.2%（過半数）、現在AIを使っていない人（グループ③）でも11.5%が、「今後、AIにギフト選びを相談したい」と回答しています。現在ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）の割合はまだ限定的ではありますが、今後拡大基調にあると言えるでしょう。
現在AIを使わない人（461名・20.5%）の意向は11.5%にとどまりますが、その理由は「そもそも必要性を感じない」「検索エンジンでのキーワード検索で十分」が中心でした。
このように、現状の利用率は低くとも3つのグループすべてで将来の利用意向が確認されており、ギフト領域でのAI活用は普及の入り口＝黎明期にあると当総研は捉えています。
ギフト選びの「最初の行動」を、ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）と、AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）それぞれに分けて、多い順（トップ5）に並べました。両グループとも最も多いのは「検索エンジンで検索」で、ギフト選びの最初の行動では検索が主流でした。違いは2位以降に表れ、ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）では2位に「SNS」、3位に「AIチャットボットに相談」が入る一方、AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）では2位が「ECサイト内検索」、3位が「店舗での現物確認」でした。
「AIチャットボットに相談」はギフト選びでもAIを使う人で3位（11.1%）ですが、AIは使うが、ギフト選びでは使わない人では1.8%でトップ5外です。
本項は「AIがギフトを提案する場合、最終的な購入をどう行いたいか」への回答で、実際の購入行動そのものではなく、「AIが提案したらどうするか」という前提での意向です（前提が異なるため、項目2.の行動データとは分けて示します）。
結果は、グループ①、グループ②ともに「AIの提案をもとに自分でECサイトで検索して購入」「AIの提案をもとに店舗で現物を確認して購入」が中心で、この2つで8割超（ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）の82.9%／AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）の80.5%）。「AIが提示したリンクからそのまま購入したい」は少数（ギフト選びでもAIを使う人6.9%／AIは使うが、ギフト選びでは使わない人4.5%）にとどまります。
両グループとも「最後は自分で確認して選びたい」という意向が中心でした。
ギフト選びにおけるAI利用は、現時点では、ギフトの選択肢を広げたり、知らないギフトを発見したりするために利用している人が主で、最終的な意思決定は自分で行いたい傾向が強い結果となっています。
ギフト選びでAIを使う場合の懸念（ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）については現在の利用で感じる懸念、AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）については、AIの利用を想定した場合の懸念）は、大きく次の3つに分類できました。
※以下、数値は「ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）／AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）」の順です。
「個人情報」と「提案の信頼度・フィット感」は両グループともに共通する懸念であり、ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）は懸念点を認識しつつ、バランスを取りながらAIを利用しているとも言えそうです。なお、グループ①の83.2%が何らかの懸念を挙げつつ、69.7%は「懸念はあるが今後も相談したい」と回答しています。
今回の調査では、ギフト選びに限定せず、AIの利用全般についても質問をしています。ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）と、AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）それぞれで、AIを使うことのどのような点がよかったと感じているのかを比較することで、「どんな人がギフト選びにAIを利用しているか」（人物像）を分析しました。
AIを使って良かった点を見ると、「短時間で絞れた（時短）」は両グループとも6割超で、AI利用に共通する基本的なメリットです。差が出るのは「提案の質」に関わる項目で、ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）は「予算・条件に合った提案」（47.7%、グループ②と比べて+27.1pt）、「相手・状況に合わせた提案」（39.9%、同+25.4pt）、「選択肢が広がった」（47.4%、同+19.7pt）、そして「自分では思いつかないアイデア・発見が得られた」への満足が高いのが特徴です。
つまり、時短に加えて、「自分では気づけない選択肢や、相手・予算に合った提案を引き出す道具」としてAIを評価している人たちが、ギフト選びにもAIを活用している様子がうかがえます。
今回の結果を総括します。次の3点の事実から、今後のギフト領域でAIを利用する人（グループ①）は、徐々に広がっていくと予想します。
第一に、若年層ですでに約2割が利用している点です。当総研の過去調査（2024年6月、n=2,250）で発表した通り、ソーシャルギフトの利用経験率は20代が高く、この世代が新たなギフト行動のトレンドを広げていく傾向にあります。同様に、ギフトを選ぶ際にAIを利用する、という新しい行動も、若い世代から徐々に広がっていく可能性が示唆されます。
第二に、ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）の継続意向が高いこと。その83.5%が今後も相談したいと答え、ギフト選びでの懸念を持ちながらも継続意向を示す人が69.7%を占めます（項目4.）。
第三に、AIは使うが、ギフト選びでは使わない人（グループ②）の過半数の55.2%に潜在的なAIの利用意向があること。また、現時点ではAIを使わない人（グループ③）でも11.5%が意向を示すなど、全3グループで将来意向が確認されました（項目1.）。
今回の結果からは、今後の普及の形として次のような示唆が得られます。ギフト選びの懸念の中心は、比較したAI利用者2グループに共通して「個人情報」と「提案の信頼度・フィット感」（項目4.）。希望する購入のしかたは「AIの提案をもとに自分で確認して選ぶ」が主流（項目3.）。ギフト選びにAIを持ち込んでいるのは、AIの利用全般でフィット感を評価する層です（項目5.）。
すなわち、「選択肢を広げ、フィット感（予算・相手への適合）で絞り込み、最後は自分で選ぶ」という使い方で当面の間広がっていくと予想します。
※本考察は利用意向・行動特性に関するものであり、ギフト市場の規模・金額の予測ではありません。
A1. 2026年6月の調査では、ギフト選びでもAIを使う人は全体の14.8%（2,250名中333名）でした。15〜24歳では22.2%と約2割に達し、男女差はありません（男女とも同率14.8%）。
A2. 今後、ギフト選びにAIを利用する人はさらに増えると予想されます。AIは使うがギフト選びでは使っていない人の55.2%、AIを使っていない人の11.5%が、今後はギフト選びにAIを利用したいと回答しています。このことを踏まえると、ギフト選びでAIを利用する人は今後さらに増えるタイミング、普及の入り口（黎明期）にあると考えられます。
A3. 少数です。「AIがギフトを提案する場合」でも、希望する購入のしかたは「自分でEC検索して購入」「店舗で現物を確認して購入」が中心で両グループとも8割超（ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）の82.9%／AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）の80.5%）、「AIが提示したリンクからそのまま購入したい」はギフト選びでもAIを使う人（グループ①）の6.9%／AIは使うがギフト選びでは使わない人（グループ②）の4.5%にとどまります。今回の回答では、購入前に自分で商品を確認したい人が中心でした。
A4. あります。最も多いのは「入力した個人情報の漏洩・悪用リスク」（ギフト選びでもAIを使う人（グループ①）の38.4%）で、グループ①の人の83.2%が何らかの懸念を挙げています。一方、懸念を持ちながらも今後も相談したい人がグループ①の69.7%を占めます。
※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。
※本調査結果をご利用いただく際は、【ギフトモール オンラインギフト総研 調べ】とご明記ください。
※転載・引用の際は調査ページへのリンクを推奨します。
レポート掲載先 ギフトモール オンラインギフト総研：
https://giftmall.co.jp/souken/report/ai-gift-2026
ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起・提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現に貢献するために2021年に発足。
自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報の発信を行います。
オンラインギフト総研 公式サイト：https://giftmall.co.jp/souken/
「MAKE MORE SMILES ～世界により多くのスマイルを。」をPurpose（存在意義）に、「The World of Giftization ～テクノロジー・データの力で世界のすべてを体験価値で満たす」をVision（実現したい世界・未来）に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業。日本とシンガポール・タイを拠点に、日本・インド・インドネシア等グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進中。110万点以上の取扱商品点数、約100万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱う「Giftmall（ギフトモール）」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny（アニー）」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営。グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇る。